新築の住宅診断は建物内部や外部も調査の対象となる

新築の住宅診断は建物内部や外部も調査の対象となる

多くの方にとって、新築の戸建て住宅を購入するという行為は生涯でもっとも高い買い物だと考えられることでしょう。
昨今では35年間の住宅ローンがデフォルトとなっており、30歳で手に入れたら65歳まで返済を続けないといけません。
新築で暮らすことを夢見ている方はたくさん存在をしており、実際に購入手続きをなされている方は毎年400万人以上もいらっしゃるわけです。
まず日本では建築基準法に則って、必ず住宅診断を実施しないといけません。
この調査では安全に暮らせる基準を満たしているのか、耐震性や耐火性を備えた建物なのかを確認をするものです。
ここでは簡単に、住宅診断の概要について解説をしていきます。
まず新築という前提で話を進めると、建物の内部はもちろんのこと、外構部分も住宅診断の対象となるのがポイントです。
平均的な4LDKの物件であれば、調査個所は50か所になります。
大半がハウスメーカー側で診断の予約をなされています。

住宅購入で住宅診断を利用する際に追加調査が必要になるケースもある

新築だけでなく中古物件などを購入検討する場合、安心して生活できる家かどうかを判断するために住宅診断を利用する事がポイントになります。
新築であっても不具合が隠れているケースがあるので、診断してもらう事で購入前に住宅の状態を把握する事が可能です。
中古住宅の場合は不具合が見つかるケースは多くありますが、リフォーム程度で問題ないのか建て替えが必要になるのかなど把握する事が出来ます。
新築であっても中古であっても高額な買い物になるので、安心して生活出来る住宅かどうかを判断するために住宅診断はポイントの1つです。
実際に診断士の方が目視でチェックしてもらう事が出来ますが、場合によっては追加調査が必要になるケースもあります。
目視で判断するには難しい状態がある場合は、より詳しい状態を調べるために2次診断として追加調査を行う事が大切です。
素人がいくらチェックしても分からない事は多いので、しっかりプロの方に診断を依頼する事がポイントといえます。

に関する情報サイト
住宅診断について詳しく解説

このサイトでは、新築でも住宅診断は必要なのかどうか、また検査するタイミングや得られるメリットなどについて詳しく解説します。 建物の専門家である建築士や診断士などが、第三者的立場から建築した家の内部や外部をあらゆる角度から検査することで施工不具合を確認することができるため、売主と対等な立場で交渉できるようになるだけでなく、建物の価値を高めることにもつながります。これから建てる場合は、随時欠陥などを把握できるよう建築工事開始後から利用するのがおすすめです。

Search